ブランド認知とは？認知度を高める4つの具体策と例

ブランド認知とは、消費者が企業名や商品名を見聞きしたときに「知っている」「聞いたことがある」と感じられる状態を指します。どれだけ優れた商品やサービスを提供していても、ブランドが知られていなければ購入の選択肢に入ることはありません。

近年はSNSや検索エンジンの普及により、ブランドと接触する機会が増える一方、競合も多く、認知を獲得する難易度は高まっています。そのため、一貫したブランド戦略を実施し、ブランドの価値を継続的に伝えていくことが重要です。

本記事では、ブランド認知の基本的な考え方を押さえたうえで、認知度を高める4つの具体策と実践例をわかりやすく解説します。

ブランド認知とは

ブランド認知とは、消費者やターゲットとなるユーザーが、あなたのビジネスやブランドを「知っている」「見聞きしたことがある」状態を指します。具体的には、消費者がブランド名を見たときに事業内容や取り扱っている商品・サービスを思い出せたり、業界名や商品ジャンルを聞いた際に自然とブランド名が想起できたりすることです。

消費者は商品やサービスを検討する際、次のような段階を経て購入に至ります。

1. 認知：消費者がブランドや商品を知り、存在を認識する段階
2. 興味・関心：認知したブランドや商品に対して興味を持つ段階
3. 比較・検討：関心がある商品と他社商品を比較し、価格や機能性などを総合的に評価する段階
4. 購入：購買意欲が高まり、実際の購入や申し込みに至る段階

この購買行動プロセスはマーケティングファネルと呼ばれ、ブランド認知はファネルの最初の段階に位置づけられます。消費者は「知っているブランドから購入したい」という心理が働くため、認知度が低い場合、どんなに優れたマーケティング施策を実施しても、コンバージョンにつながる可能性が低くなります。反対に、認知度が高い場合は、メールマーケティングなどの後続施策で成果が出やすくなります。

このように、ブランド認知は、ビジネス成功の土台となる重要な要素なのです。

ブランド認知度を高めるメリット

• 顧客獲得コストの削減：認知度が高いブランドは商品の比較検討の段階で自然と想起されやすく、広告費やプロモーション費用の削減につながる
• ブランド価値の向上：認知度が高まると顧客からの信頼獲得につながり、ブランドエクイティ（ブランドの資産的価値）が向上する要因になる
• 価格競争からの脱却：価格ではなくブランドの信頼性で選ばれやすくなるため、価格競争に巻き込まれにくい

ブランドが広く知られていると、顧客が商品を比較検討する際にブランド名や商品名で指名検索されやすくなります。認知度を高めることで、宣伝コストを抑えながらコンバージョンにつなげやすくなります。

また、認知度が高いブランドは「多くの人に利用されている」「実績がある」と捉えられやすく社会的証明につながり、顧客からの信頼を獲得しやすくなります。その結果、ブランドロイヤルティが向上し、競合他社との差別化が進むほか、LTVや購入率の向上も図れます。ブランドが多くの人に認識・共感され、愛用されることで、ブランドエクイティの強化につながり、利益を持続的に生み出す企業へと成長できます。

ブランド認知度を高める4つの方法

1. SNSマーケティングで顧客接点を増やす

ブランド認知度を高めるためには、SNSマーケティングが効果的です。ブランドの世界観や価値観が伝わる投稿をSNSで継続的に発信することで、顧客との接点が増え、ブランドイメージの定着につながります。また、ノウハウの紹介などターゲット層にとって役立つコンテンツを配信できれば、ユーザーの課題解決につながり、信頼感を与えることができます。

さらに、コメントへ返信したり、ストーリーズで双方向のコミュニケーションを図ったりすることで、ユーザーとの関係が深まり、ブランドへの親近感も高まります。こうした積み重ねが、長期的なブランド認知の向上につながります。

2. 広告配信でブランドの露出を拡大する

広告配信は、短期間で多くのユーザーにブランドを認知してもらうのに有効な手段です。特にSNS広告やWeb広告は、年齢・興味関心・行動履歴などをもとにターゲットを細かく設定できるため、認知させたい層へ効率よくアプローチできます。

ブランド認知を目的とする場合は、直接的な購入訴求よりも、ロゴやメッセージ、世界観が印象に残るクリエイティブを重視することがポイントです。ディスプレイ広告を活用すると、バナーや動画などを使って視覚的に訴求できます。また、接触回数を増やすなら、リターゲティング広告が効果的です。一度サイトにアクセスしたユーザーに再度広告を配信できます。

広告を継続的に運用し、露出を重ねることで、指名検索や後続施策への効果も期待できます。

3. メディア露出で信頼性を高める

メディア露出は、第三者の視点を通じてブランドを認知してもらえる点が大きな強みです。

新聞社やWebメディア、業界専門サイトなどに取り上げられることで、広告とは異なる信頼感をユーザーに与えられます。ブランド認知度を高めるためには、単なる宣伝ではなく、ニュース性や社会性のある情報として発信することが重要です。

例えば、新サービスの開始や独自の取り組み、調査データの公開などはメディアに取り上げられやすくなります。プレスリリースを活用することで、メディアの注目を集めることができるので、積極的に活用しましょう。こうした広報活動を継続することで、ブランドの認知拡大だけでなく、信頼性や権威性の向上にもつながります。

4. SEOを改善して継続的な認知・流入を獲得する

SEOの改善は、検索エンジンを通じて継続的にブランドを認知してもらうための重要な施策です。ユーザーが課題や疑問を検索した際に、自社サイトの記事やページが上位に表示されれば、ブランド名を知らない層にも自然に接触できます。

具体的なSEO対策は以下のとおりです。

• ロングテールキーワードなど、ターゲット層の検索ニーズがあり、かつ上位表示が狙えるキーワードを選定する
• クローラーが巡回しやすいよう、サイト構造や内部リンクを最適化する
• コンテンツやメタディスクリプション、タイトル作成時はSEOライティングを意識する
• メディア露出を増やし、外部メディアから被リンクを獲得する
• 画像の最適化やキャッシュの活用でサイトスピードを改善する

ブランド認知度を売り上げに変える8つのポイント

1. 第一印象で信頼を獲得する

ブランド認知を売り上げにつなげるには、最初に接触した瞬間の印象が重要です。WebサイトやSNS、広告などでブランドを初めて目にしたユーザーは、数秒のうちに「信頼できそうか」「自分に関係があるか」を判断します。そのため、デザインの統一感やメッセージのわかりやすさ、ブランドの価値が一目で伝わる表現を意識する必要があります。

消費者に信頼感を与えられるよう、日頃から次のようなポイントを意識してECサイトや広告、SNSを運用しましょう。

• ブランドアイデンティティに沿ったトーン＆マナーを使い表現を統一する
• 商品・サービスの実績は具体的な数値を用いて提示する
• レビューや口コミ、UGC（ユーザー生成コンテンツ）を紹介する
• ブランドの価値観やブランドストーリーを伝える
• SNS上のネガティブなコメントや投稿には必ず反応し、誠意を持って対応する

2. 購入までの導線を整備して購入障壁を取り除く

ブランドに興味を持ったユーザーを売り上げにつなげるには、購入までのプロセスで感じるストレスや迷いをできるだけ減らすことが重要です。ページの表示速度が遅い、情報がわかりにくい、入力項目が多いといった不便さは、離脱の原因になります。

次のような設計を心がけることで、顧客が行動しやすいECサイトを設計できます。

• ロゴは左上、購入かごや検索バーは右上など、一般的なサイトデザインを採用する
• 関連商品はカテゴリ化してまとめる
• 価格や送料は商品ページやカート画面のわかりやすい位置に明示する
• 返品ポリシーをあらかじめ設定し、ヘッダーなど見つけやすい位置に配置する
• 商品画像のファイルを圧縮する
• デバイスのサイズに合わせてサイト表示が調整できるレスポンシブデザインを採用する

3. 検索行動を意識したコンテンツを設計する

ブランド認知を売り上げにつなげるには、ユーザーの検索行動を起点にしたコンテンツ設計が欠かせません。ユーザーが検索する際は、悩みや課題を解決したい、商品を比較検討したいといった具体的な目的を持っているケースが多いです。特に商品の比較検討段階にいるユーザーは購買意欲が高い傾向があります。ユーザーが求めるコンテンツを提供し、行動を自然と促すことができれば、コンバージョンにつながる可能性があります。

例えば、ターゲット層が「洗濯機　一人暮らし用　比較」というキーワードで流入しているとします。その場合、自社商品を含む各ブランドの洗濯機比較リストを作成して、自社商品のランディングページに自然に誘導できる設計にすると、購入を後押しできます。

4. 行動を促す明確なCTAを設計する

ブランドが認知された段階では、ユーザーは次に何をすればいいのか迷いやすいため、CTAを目立つ位置に配置し、直感的に理解できる導線を設計することが重要です。

ユーザーの行動を自然に誘導できるよう、次のようなポイントを押さえましょう。

• ユーザーの意図に合わせてCTAを設置する（例：認知段階であれば問い合わせや資料請求に関するCTA）
• CTAボタンの色、サイズ、デザインを工夫し視認性を高める
• 人の自然な目の動きを考慮して、視線が集まる場所にCTAを配置する
• 具体的なメリットを文言に採用する（例：「資料請求」ではなく「無料で資料をダウンロード」）

5. 季節性・トレンドを活かした訴求を行う

ブランドの露出が高まっているタイミングでは、キャンペーンや期間限定の割引を活用するのも売り上げ促進に効果的です。特に、年末年始や大型連休、新生活シーズンなど、購入意欲が高まる時期を狙ってキャンペーンを展開することで、販売につながりやすくなります。

6. 顧客体験をパーソナライズする

収集したデータをもとに潜在顧客一人ひとりに合わせて顧客体験を設計することも、購買促進には欠かせません。ユーザーの属性や行動に合わせて最適な情報や体験を提供することで、ブランドに親近感を抱き、購入意欲を高めることができます。

例えば、閲覧履歴や購入履歴に基づいた商品レコメンド、地域や興味関心に応じたコンテンツの表示、かご落ちで購入に至らなかったユーザーへのリマインダーメール配信などが代表例です。顧客の状況に応じてパーソナライズされた顧客体験を届けることで、エンゲージメントの向上が期待でき、継続的な購入にもつながります。

7. リターゲティングで関心層を再獲得する

マーケティング施策によってブランド認知が高まった後は、一度接触したユーザーに再度アプローチすることが重要です。その際に有効なのがリターゲティング施策です。初回接触時には購入に至らなかったユーザーにも再度広告を配信することで、再訪や再検討を促すことができます。

リターゲティング広告を活用すると、サイトに設置したCookieや計測タグをもとに訪問ユーザーがリスト化され、フォローアップ広告が配信されます。関心を持っている層に絞って訴求できるため、効率的に購買行動へとつなげやすくなります。

8. 限定性・緊急性で行動を後押しする

ブランド認知を売り上げに変えるためには、ユーザーに「今行動する理由」を与えることが重要です。例えば、「期間限定」「数量限定」「今だけ送料無料」といった限定性や緊急性を促す表現は、購入を後回しにしがちなユーザーの意思決定を後押しします。

また、セール終了までの残り時間を表示したり、在庫数が少ないことを示したりすることで、行動に移すきっかけを作ることができます。ただし、過度な煽り表現は不信感につながるため、実態に即した形で伝えることが大切です。

適切な限定性・緊急性を設けることで、ブランドへの信頼を損なうことなく、購入や申し込みといった行動を促進しやすくなります。

ブランド認知度を把握するために確認すべき指標

ブランド言及数

ブランド言及数とは、SNSやプレス、ブログ、掲示板などオンライン上で自社ブランド名が言及された回数を指します。

多くのSNSプラットフォームには検索機能が備わっており、検索バーにブランド名を入力するだけで、どの程度言及されているかを確認できます。最近の投稿や人気の投稿、地域別などで絞り込むことも可能です。言及数を継続的に追跡することで、ブランド認知の広がりや話題性の変化を把握できます。

リーチ数・インプレッション数

リーチ数は、コンテンツを実際に閲覧したユニークユーザーの数を示す指標です。一方、インプレッション数は表示された回数を指します。

例えばFacebookでは、インサイト画面や各投稿の詳細からリーチを確認できます。Instagramをはじめ、多くのSNSでも同様のデータが提供されています。これらの指標を確認することで、ブランドがどれだけ多くの人の目に触れているかを把握できます。

エンゲージメント数・エンゲージメント率

エンゲージメントとは、ユーザーがコンテンツに対して示した反応の総量を指します。具体的には、「いいね」やリアクション、コメント、シェアなどが含まれます。

また、フォロワー数や登録者数の増減も、ブランドへの関心度を測る重要な指標です。エンゲージメント率を見ることで、単なる露出だけでなく、どれだけ関心を持たれているかを評価できます。

ブランド認知度の測定に活用できるツール・手法

アンケート調査

アンケートによる調査は、ブランド認知度の測定に使用される代表的な方法です。街頭での調査も可能ですが、オンラインで実施することで短時間で幅広い層からデータを得られます。

質問設計では、純粋想起と助成想起を区別することが重要です。純粋想起では「スポーツウェアと聞いて思い浮かべるブランド名は？」といった質問のように商品カテゴリを示してヒントなしでブランドが想起されるかを調査します。反対に助成想起では、ブランド名を直接提示し認知されているかどうかを確認します。

Shopifyストアを運営している場合、Shopify Formsを使えば、Webサイト訪問者へのアンケートを簡単に作成できます。

Googleアナリティクス

Googleアナリティクスは、Webサイトを通じたブランド認知の広がりを把握できる無料の分析ツールです。

導入も比較的簡単で、初期設定後は自動的にデータが収集されます。SNSや外部リンクからの流入なのか、オーガニック流入や直接流入なのかなど、ユーザーがどの経路でサイトを訪れたのかを確認できるため、どの施策がブランド認知に貢献しているかを分析できます。特に、指名検索や直接流入の増減は、ブランド認知度の変化を測る重要な指標となります。

検索ボリュームツール

検索エンジン上でのブランド認知度を測定する際には、検索ボリュームツールの活用が有効です。

例えば、Googleキーワードプランナーでは、ブランド名の月間検索数や競合性、関連キーワードを確認できます。また、Googleトレンドを使えば、検索関心の推移や地域別の関心度、関連トピックを把握できます。競合ブランドとの比較も可能なため、自社の認知度が市場内でどの位置にあるかを判断する材料になります。

ソーシャルリスニングツール

SNSに標準搭載されているインサイト機能だけでは、すべてのブランド言及を把握できない場合があります。その補完として役立つのがソーシャルリスニングツールです。

Googleアラート、Social Mention、Brandwatchなどを活用すれば、SNSやブログ、ニュースサイトなど複数の媒体におけるブランド言及を横断的に追跡できます。これにより、ブランド認知の測定だけでなく、ユーザーとのコミュニケーション機会を逃さずに把握できます。

ブランド認知度向上の成功事例

ハーゲンダッツ

ハーゲンダッツは、SNSを活用したブランド認知度向上施策として、「幸せのハーゲンハート探し」キャンペーンを展開しました。アイスクリームのフタを開けたときに偶然現れるハート型のくぼみを撮影し、SNSに投稿するというユーザー参加型プロモーションで、自然発生的に始まった投稿を公式が拾い上げて特設サイトを開設し、キャンペーンとして本格展開しました。

これにより、ユーザーの共感と自発的な投稿が広がり、SNS上で話題になりました。ブランドとのポジティブな接点を創出し、広告感を抑えながらも高い認知効果を生み出しました。消費者の体験と感情に寄り添ったコミュニケーションが成功の鍵となった好例です。

ユニクロ

ユニクロはブランド認知度の向上を目的に、独自のライブ配信企画「UNIQLO LIVE STATION」を実施しています。この配信は、ユニクロ公式アプリやWebサイトなど複数のプラットフォームで同時に行われ、タレントやモデルが視聴者とリアルタイムでコミュニケーションを取りながら、商品を紹介しています。

配信中にそのまま商品を購入できる導線も整備されており、視聴体験と購買行動が直結する点が特徴です。このライブコマース施策により、従来の広告とは異なる形でユーザーとの接点を増やし、商品理解の促進やブランドへの親近感の醸成に成功しています。

コーセー

コーセーは、長年愛されてきたスキンケアブランド「雪肌精」のリブランディングを通じて、若年層へのブランド認知度向上を図りました。特に発売35周年の節目に合わせ、新シリーズ「雪肌精 クリアウェルネス」を展開しました。

従来の高級感あるパッケージから一転し、シンプルで環境配慮型のデザインを採用するとともに、「肌と地球を、10年先まで美しく」というサステナブルなブランドメッセージを前面に打ち出しました。この施策により、ターゲット層である20代前半の女性の間で認知が広がり、新しい顧客層の獲得に成功しました。ブランドイメージを刷新しつつも、雪肌精の信頼感を保ったまま世代交代を実現した好例です。

ヤッホーブルーイング

ヤッホーブルーイングは、広告費を多くかけずにブランド認知度を高めたユニークな成功事例です。楽天市場でのネット通販では、社長自らが「てんちょ（店長）」として登場し、顧客とフランクに交流するスタイルを確立しました。

商品紹介に加えて、社員のエピソードや内輪ネタを交えたメルマガを配信するなど、親しみやすさを重視した情報発信を行いました。このようなコンテンツはファンの共感を呼び、顧客との距離を縮めることに成功しました。地道なコミュニケーションにより、ブランドに対する愛着や信頼が育まれ、強固なファンベースを築くことに成功した好例です。

まとめ

ブランド認知は、露出を増やすこと自体が目的ではなく、顧客との関係を築き、最終的に売り上げやファン化へつなげるための起点です。本記事で紹介したように、SNSや広告、広報活動、SEOといった施策は単体ではなく、組み合わせて活用することで効果を発揮します。

認知を獲得した後は、コンバージョンにつながる導線の設計、顧客体験のパーソナライズ、リターゲティングなどを通じて顧客の行動を促すことが欠かせません。さらに、指標やツールを用いて継続的に測定・改善を行うことで、ブランド認知は資産として蓄積されていきます。

自社のフェーズや目的に合わせて、できる施策から一つずつ取り組んでいきましょう。

文：Takumi Kitajima